1泊で関西へ。三月末でピークシーズンは終わったので、気分は楽。天気も良くて気持ちいい。四月は仕事上のつきあいで食事をすることが多く、油断するとまた太りそうなので、家で食事する時はできる限り野菜中心で済ませるようにしている。旬のものや採りたての野菜の美味しさにいまやみつきになっている。もっと直売所が近くにあればいいのにな、と思う。このままだと年を取ったら自給自足生活を始めてしまうのかもしれない。
★★★
未来のファンディング（資金調達）について最近ふと考えてみたりする。いま少しずつ芽が出はじめているPtoP（個人間）の融資がこれから長い時間をかけて主流になっていくのだと僕は考えている。それは現在金融機関が担っている間接金融機能に制度疲労が生じており、金融本来の存在意義を失いはじめていることによる変化の流れによるものだと思う。
日本の中小企業に元気がない理由として、今の金融機関の責任は大きい。日本の金融機関の貸出姿勢として担保主義と保証人制度が挙げられる。どちらの要素についても、貸したお金を使ってどういうビジネスを行って利益を上げるのか（そして返済してくれるのか）、という視点ではなく、ビジネスが失敗した時に返済してくれるのか、という視点から生まれるものである。しかしながら、貸出競争は激しく、金融機関の営業担当者が企業に借りて下さいとセールスすることになる。その結果どのような事態が起こるかというと、企業が自身で事業計画を立てて借入を申し込むのではなく、借入の申込みを受けた金融機関の担当者が事業計画を作成して、本部の審査判断を仰ぐ、という奇妙なことになるのである。企業が自ら手を動かして作成した事業計画と、金融機関に作ってもらった事業計画と、どちらがより達成できる可能性が高いかは一目瞭然である。さらに2000年代に入ってからは事業の実態を見ることなく財務諸表等の定量的データのみで融資可否や適用金利を判別するスコアリング型のローン商品が現れたことで、金融機関側が事業計画を作成したり検証したりする能力も低下してきている。要するに、日本の中小企業は他国に比べて、非常に借入れを起こしやすく、金融機関も借りて欲しいがために中小企業への対応が甘くなりがちなのである。なお、大企業や上場企業の場合はさすがに事業計画をしっかりと立てさせたうえで信用力に応じて貸す、というステップは保たれている。
政治家が中小企業保護を叫び続けたこともこの事態に至った一因である。農業と同じで、保護しようとすればするほど、弱くなってしまう。PtoPの融資が伸びていく、というよりは、現在の枠組みの上での中小企業向け間接金融機能が徐々にその役割を終えていく、そんな未来を想像する。
